50:ひ:ビジネスインテリジェンス: uessay

2005.02.18

50:ひ:ビジネスインテリジェンス

「今後3年間でBIは爆発的に普及する（米マイクロストラテジー）」のだとか。

調査会社かなと思ったらBIベンダーのVPの言葉でした。そりゃ開発者は売れると思って作ってるだろう。

ところでBIとはなんぞや、と検索してみるとコグナスのサイトに用語集がありました。

ビジネスインテリジェンス(BI)とは、1990年代初頭に大手市場調査企業の米ガートナーが提唱したビジョンです。企業内に蓄積されたデータから必要な情報を取り出し、数値データに裏付けられた迅速かつ的確な意思決定を実現します。

ERPの次はBI、といわれることが多いですが、EPRの次に流行するという意味ではなく、ERPを使ってデータを蓄積したら、その分析も機械でやってしまおうというコンセプト。あれ、ERPは、そこまでやらないんだ・・・と思ってしまいますよね。

一方、疑問視する声も。（この進行、定番ですな）

「BIの本質を間違えていないか？」、BI生みの親が警鐘

「BI（ビジネス・インテリジェンス）を実現するには、社内の全員が同じツールを使って、同じデータを分析しなければならないという、間違った理解をしている人がいる」。こう指摘するのは、BIという言葉の生みの親であるもある、米ガートナーのバイスプレジデント兼ガートナーフェローのハワード・ドレスナー氏だ。

企業内にあるBIツールの数は多過ぎる、ガートナー

ホストマン氏によると、企業内でBIを活用するポイントは、情報の民主化を進めることと、BIツールの標準化だ。「まだ企業の中で知識を活用しようとする文化が広がっていない」とホストマン氏は指摘する。この文化をどう育てていくかが問題だ。
　同氏の提案は、BIコンピテンシセンターを企業内に作ること。「この人たちが部門の壁を破り、知識を共有する文化を作り上げる責任を負っている」

ドレスナー氏もホストマン氏も社内にBI専門チームを作るべき、としている。それは社内の情報担当ではいけないんだろうか。ツールではダメなんだろうか、という疑問が湧く。

Microsoftは、なんとなくではあるが、耳になじみ始めた概念に後から乗って、その強さでシェアを獲得していくというイメージがある。

マイクロソフト、2種類のビジネスインテリジェンスツールを無償提供開始

２つというのは、ExcelからSQL Server Analysis Servicesにアクセスするアドインと「業務評価メトリクスの定義と測定、ビジネス戦略の可視化、パフォーマンスマネジメントなどを実現可能なWebブラウザベースのツール」

どちらも無償だが、SQL Serverの導入が必須条件となっている。

BIツールとしてのSQL Server

Analysis ServicesはSQL Serverに標準搭載されているOLAPサーバである。OLAPキューブの作成や管理を行うもので、SQL ServerのライセンスだけでOLAPができてしまうのは、松本氏いわく、「こんなに安価に多次元データベースができてしまうとは。それぞれのツールを別売りにしてもよいくらいです」とのこと。
実際OLAPツールのシェアではNo.1を誇っているのがこのSQL Serverである。SQL Server 2005ではキューブの作成がより簡単になるなど、データマイニングの機能がさらに向上しているという。

バランススコアカードを作ればBIツール、という点についても、冒頭に紹介したガートナーが難しく説明をしているのに対し、BIをわかりやすくしようとする点といい、SQL Serverこうあるべし、という概念を丁寧にずらし、自社に有利なトレンドにするあたり、MSのビジネスセンスを感じる。

しかし、MSのダウンロードページを見ると提供パートナーとして

・IAF CONSULTING
・ant（・・・Javaではなく旧アスキーNTの方）
・日立システム
・UNISYS
・FSIABC
・NECネクサソリューションズ

と、IT大手の日立、NECのグループ会社を取り込んでおり、業界を牽引しているのはMSという印象を強めている。

もちろん、MSだけが解ではない。シーベルVPのインタビューは聞き手も明快でわかりやすい。

ビジネスインテリジェンスで新たな付加価値を提供するシーベル

ITmedia　BIという場合、広く言えばバランススコアカードのように、経営者が用いるものがある一方、社員全員が活用するケースもあります。Siebelのターゲットは何ですか？

ロドウィック　われわれは、技術に基づいた「洞察力」を分析担当者だけでなく、ビジネスの第一線にいるビジネスマンが使えるものとして提供します。次世代のBIは、単にレポートを出すだけではなく、おのおのの職務に合わせて、正しい情報を正しいタイミングで提供しなくてはなりません。

(略)

たとえば、CiscoSystemsは、われわれの分析システムを日本を含めて全世界で利用しています。最初の導入では、ジョン・チェンバース社長を含めたトップ500名の幹部が、リアルタイムにエグゼクティブダッシュボードを使うシステムを構築しました。同アプリケーションを使うことにより、直接販売比率、間接販売比率、パートナー業者の実績など、さまざまなデータを正確に把握できるようになりました。そのため、自社のビジネスにおける問題点をリアルタイムに理解することができます。バックオフィスからフロントオフィスまで、組織全体から情報を取得することで可能になるのです。

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おまけ

↓ここまで評判が悪い本も珍しい